これをどう考えるか。
考えがまとまらず、書けないで来たのだが、
出張がなくなって、ちょっとじっくり
考える暇ができたので、いろいろ考えた。
しかしそれでも、ブログを前にして、手が止まってしまった。
ずいぶんいつも書く時間を過ぎている。
「どれだけの人が苦しんでいると思っているのだ。中止すべき」
という考え方があるだろう。一方、
「オリンピックは中国のみでの催しではない。やらないわけにはいかない」
これもわかる。
いまさら場所を変えることなどできないだろうし。
いろいろ考えたが、
『オリンピック開催ということが、
地震の復興にプラスになるようにしたい。
被災した方々にそう思っていただけるような
オリンピックにしようじゃないか』
というのが結論。（かな・・・まだいろいろ考え中）
催しものは最小限でいい。
また、催しものやるなら、被災者を
救う催しを合わせてしてほしい。
有力選手は、メディアにでる機会があれば、
救済をどんどん呼びかけてほしい。
現地では、必要最小限のサービスでいいから、
あとは救済に回してほしい。
天変地異の被災に国なんか関係ない。
みんなで助け合おうじゃないか。
そういう空気のオリンピックになればいいと
思う。自分はそうしたい。
本件、自分には難しい。
・・・いろいろなことを考え、
インターネットでいろんな意見を読んだ。
いまだに、結論はわからない。
でも、考えることは、今後も続けていこう。
以下ウィキペディアからの情報。
＜北京オリンピックへの影響＞
北京オリンピック組織委員会は中国各地で行われる聖火リレーではリレー開始前に1分間の黙祷を行い、関連イベントも縮小すると発表している。だが地震発生翌日の13日に行われた福建省竜岩市でのリレーではスタート時に黙祷などの犠牲者を悼む行事は全く行われず、ネット上には「われわれ中国人には良心のかけらもないのか」「聖火リレーをやめ、節約したお金を救援活動に回すべきだ」といった批判的な書き込みも多数寄せられた。
中国のテレビ局中国中央電視台（CCTV）は被災地への支援を国民に呼びかるキャンペーンを行っているが、このテレビ局が14日に全国放送のニュース番組「新聞聯播」の中で聖火リレー中にランナーらに募金を宣伝する際に募金活動の「やらせ」が発覚し、ネット公開されていた同ニュースの該当箇所が削除されるなどの事件も起きている。CCTVはこれを「編集ミスにより『記念撮影』が『義援金の募金』の場面として放送されたもので、やらせや偽善ではない」として、視聴者と撮影されたランナーに謝罪した
＜中国国内の反応＞
18日までに、武装警察部隊や人民解放軍など15万人近くが現地に動員された。
温家宝総理は即日被災地入りし、地震対策本部を設置するとともに被災地で陣頭指揮を執っている。また、震災5日目には胡錦濤国家主席も震災地の視察を行った。中国公安部はデマを流したり、扇動を行ったりする者には厳しい対処を行うと通知している。
広東省の中学校では募金活動の「やらせ」が行われ、その現場をビデオで隠し撮りした生徒が「これは私がこれまでに見た、史上もっとも恥知らずの募金行為だ」と語っている。
またネットでは、専門家が今回の大地震を予報したが、中国の地震局がこれを無視したとの発表もされた。
中国政府は、最も被害のひどかった北川と都江堰を、遺産として保存する取り組みを示唆している（北川は、町の再建が不可能と判断し住民全員を移住させ、町全体を遺産として、都江堰は倒壊した建物を取り壊さず、遺産として保存することを発表している）。
＜中国国外の反応＞
倒壊した建物（都江堰市） 国際オリンピック委員会のジャック・ロゲ会長は、哀悼の意を表明している。胡錦濤国家主席に対しては、「この困難な時期にはオリンピックがあなた達の味方になります。私達はあなた達に配慮を行います」と述べている。また、オリンピック委員会は災害救援として100万ドルの支援を行うことを決定した。
国際連合：国際連合人道問題調整事務所のElizabeth Byrsはジュネーブで行われた記者会見で、必要ならば国連災害評価調整チームを中国に派遣する準備ができていると述べた。
ヨーロッパ連合：EUは中国に対し地震への支援を申し出ており、状況の確認を行っている。
オーストラリア：スティーブン・スミス外相は哀悼の意を表明するとともに、行方不明者の捜索と救助の専門家の派遣を申し出た。
カナダ：マキシム・ベルニエ外相は、「私達は数千人が犠牲となり、数百人の子供が倒壊した学校の中に閉じ込められていることに深い悲しみを覚える」と述べた。
フランス：ニコラ・サルコジ大統領は胡錦濤国家主席に宛てた書簡の中で「私は強く心を痛めており、困難な時期にある中国の人々にフランスの支援を行いたい」と述べた。
ドイツ：アンゲラ・メルケル首相は哀悼の意を表明するとともに、速やかな支援を行う用意があると述べた。
イラン：イラン外務省のスポークスマンであるムハンマド・アリ・ホセイニは「イラン政府と同様に悼みの意をを表明するとともに中国政府と犠牲者の家族への見舞いを述べ、負傷者の一日も早い回復を祈る」と語った。
日本：福田康夫首相は胡錦濤国家主席と温家宝国務院総理に対して見舞いのメッセージを伝えるともに、5億円分の支援を行うことを決定した。また、ハイパーレスキュー隊を含めた国際消防救助隊や国際警察緊急援助隊、特殊救難隊などで編成される国際緊急援助隊救助チームの派遣も行なわれた。。その後医師や看護士で編成される国際緊急援助隊医療チーム派遣。
ケニア：ムワイ・キバキ大統領は災害を悲しんでいると述べた。「政府とケニア国民を代表して、地震によって悲惨な人命の損失を受けた中国の人々に対し、哀悼と励ましのメッセージを送付した」と述べた。
マカオ：マカオ政府は1570万USドルの支援を用意している。
マレーシア：マレーシア外務省は南西部で発生した破壊的な地震で亡くなった人々に対し深い悲しみを表明した。5月15日現在で、地震の揺れを感じた地域では死傷者は出ていないと発表している。
ニュージーランド：マイケル・カレン副首相は中国に対してニュージーランドとして同情と哀悼の意を伝え、要請があれば適切な手段で支援を行う用意ができていると述べた。
朝鮮民主主義人民共和国：金正日総書記は中国共産党と中国政府に深い同情の意を表明し、中国の犠牲者の家族に哀悼の意を伝えた。
パキスタン：パルヴェーズ・ムシャラフ大統領は中国に対して哀悼の意を伝え、偉大な中国の人々を支え、パキスタンの全面的な支援と連帯を保証すると述べた。
フィリピン：グロリア・アロヨ大統領は地震の被害を受けた中国に医療チームの展開を指示した。
ロシア：ドミトリー・メドヴェージェフ大統領は慰めのメッセージを送付し、ロシアは必要であれば支援を行う用意があると述べた。
シンガポール：リー・シェンロン首相は救援チームと被害の回復を支援する人々を派遣する指示を行った。
大韓民国：李明博大統領は胡錦濤国家主席に対し、哀悼の電報を出した。また、100万ドルの支援を行うと発表した。
イギリス：デイヴィッド・ミリバンド外相はイギリスからの支援を申し出るとともに、中国への哀悼の意を表明した。
アメリカ合衆国：ジョージ・W・ブッシュ大統領は中国に哀悼の意を表し、「アメリカ国民の思いと祈りは中国の人々と直接ともにある。アメリカ合衆国はできる限り支援を行う用意がある」と述べた。ホワイトハウス報道官のダナ・ペリノは中国がいまだ支援を求めていないことについて、「私達が国としてできることは支援と祈りを奉げることです」と述べた。5月13日にはブッシュ大統領が胡錦濤国家主席と電話で地震等の議題について会談を行った。
＜昨年の今日＞
http://d.hatena.ne.jp/y1kirihara/20070523
＜目に入ったニュース＞
清酒：肝臓に「優しい」２銘柄 産学官、共同開発 ／長崎
「酒を飲んで肝臓が強くなる？」。開発された清酒を試飲する金子知事（右） 平戸市の福田酒造、県工業技術センター、九州大大学院が産学官共同で、肝機能改善作用があるとされるアラニンを多く含んだ二つの清酒の開発に成功し、このほど、県庁で金子原二郎知事に贈呈した。試飲した知事は「おいしいね」と絶賛しつつ、「酒を飲んで肝臓が強くなるの？」と不思議そうだった。
（飲んでみたい。）
・バイオ燃料：「１０％目標」削除の修正案 欧州議会
【ブリュッセル福島良典】２０２０年までに「自動車燃料の１０％をバイオ燃料でまかなう」とした欧州連合（ＥＵ）の環境目標について、「現時点では持続可能な形でのバイオ燃料の生産は困難」として欧州議会の委員会が「１０％目標」を削除した修正案をまとめたことが分かった。地球温暖化防止で世界をリードするＥＵの議会が目標取り下げに動いたことで、国際的な食糧価格高騰を受けたバイオ燃料見直し機運がさらに高まりそうだ。
・漱石「幻の講演」、旧満州地元紙に 「人には三タイプ」
作家夏目漱石が明治末、旧満州（中国東北部）の大連で行った講演の内容が、地元の「満州日日新聞」に掲載されていたことがわかった。講演していたことは知られていたが、内容はこれまで「不詳」とされていた。漱石の人間観がうかがえる興味深い内容だ。
１９０９年９月１６日付の満州日日新聞。１面の題字下に講演録の２回目が掲載されている
漱石は１９０９年９月から１０月にかけ、旧満州、朝鮮半島を旅し、講演を３回している。うち大連での講演については、岩波書店刊の漱石全集でも「掲載紙誌の有無についても不詳」とされていた。
満州日日によると、０９年９月１２日午後７時から、大連の満鉄（南満州鉄道）従事員養成所で２００人の聴衆を前に１時間余り講演した。この内容が「物の関係と三様の人間」というタイトルで、９月１５日から同紙１面に５日間にわたり連載されている。４００字詰め原稿用紙にすると約２２枚分の分量がある。
人には「物と物との関係を明（あきら）める人（科学者など）」「物と物との関係を変化せしむる人（軍人や満鉄社員など）」「物と物との関係を味（あじわ）う人（文芸家など）」の三つのタイプがあり、社会の進展には、三様がバランスよく発展していく必要がある、と述べる。英国の画家ターナーの絵や新興のアメリカに芸術家が少ないことに言及、人間観、文明観をわかりやすく説き、漱石の肉声がうかがえる。
満州日日新聞は満鉄傘下の日刊紙。国立国会図書館は同紙を所蔵しているが、０７年の同紙創刊から２年ほどは欠けていた。同図書館は９７年に同紙のほぼ全期間をカバーするマイクロフィルムを購入、このマイクロフィルムに講演記事があった。
岩波版漱石全集の元編集者で漱石研究家の秋山豊さんは「初めて見た。人間を三様に分けて考えることはかつての講演にもあるが、（新開地の）大連に多い『変化せしむる人』にも他の二様が必要であることや、『変化せしむる人』はせわしなく生きざるを得ないと指摘し、この視点が後の日本の開化への批判につながる」と分析している。
原武哲・福岡女学院大学名誉教授（近代文学）の話 講演の事実は知っていたが、内容が判明したとは驚いた。講演だから親しみやすいのではないか。漱石研究者だけでなく、漱石ファンにも喜ばしい知らせだ。
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