畳み込まれる・・・

17日のブログだが、
18日の状況を書く。


昨日の飛び込み仕事が
あったと書いたが、
19日の出張のため、今日18日がそのための
準備資料の締め切りになる。


朝一から、
別会議、来客対応、その他諸々が
畳み掛けるようにやってきた。


最終の来客は18時から・・・


それが終わったら、
飛び込み仕事の同僚が、
自分のデスクに応援に来てくれて、
やっと夜遅く終了・・・


この状況を
昨日のブログで、
「1年に何度かあるな・・・」
と書いたが、訂正しよう。




何年かに一度あるな・・・・



まあ、なんとかなった・・・
明日9:00の飛行機だ・・・・


おやすみなさい・・・


<昨年の今日>
http://d.hatena.ne.jp/y1kirihara/20071217
<目に入ったニュース>
「泣いてる市民見過ごせない」 派遣切りや解雇に救いの手続々
 急速な景気後退で解雇や契約打ち切りが進むなか、自治体が仕事や住居を失った人を支援する動きが活発になっている。臨時職員としての採用や、県営住宅への入居を通じ、数カ月間をひとまず安心して過ごしてもらう緊急措置だが、契約が打ち切られる派遣社員らの人数と比較すると“救済”は限定的で、多くの人には厳しい年末年始が控えている。
 神奈川県の松沢成文知事は18日、解雇や契約終了で社員寮からの退去を余儀なくされた求職者83人を、県営住宅40戸に期限付きで入居させると発表した。松沢知事は「市町や住宅供給公社に働きかけて同様の手法を広げたい」としている。愛知、山口の両県でも同様に、県営住宅の一部を、契約打ち切りで退寮に追いやられた派遣労働者らに優先的に提供する方針を公表している。
 また、新潟県長岡市上越市は、解雇対象となった派遣社員契約社員を短期間の臨時職員として計130人雇用すると発表。福岡県も、内定取り消しなどで就職先が決まらない高卒者を、臨時職員として採用する方向で検討を始めた。
 緊急雇用対策として約20人の臨時職員を採用するとともに、ホームヘルパー研修費用の助成を実施することを表明した群馬県太田市清水聖義市長は「将来的に安定して生活できる場を作りたいと検討を重ねてきた。泣いている市民を見過ごすわけにはいかない」と話す。
 民間でも、進学塾経営の学究社(東京)が、10月以降に倒産、契約打ち切りなどに遭った失業者を対象に、首都圏の塾で軽作業などに従事する臨時職員の募集を始めた。採用するのは最大100人で、雇用期間は今月24日から最長4カ月としている。
 河端真一社長は「対策は限定的で“貧者の一灯”に過ぎないかも知れないが、報道でクリスマス、正月を無業で迎える人を見るのが忍びなく、『助け合い』のつもりで、できる範囲の支援をすることにした。塾の子供たちは社会に出ることに怖い印象を持ち始めており、教育的な面も考慮した」と話している。





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